経済産業省は、次世代太陽光発電のトータルコスト低減技術の開発に着手するため、2015年度予算概算要求で新規に51億円を計上する。

再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）によって、太陽光発電の国内導入が大幅に進展し、設備システム費用も低下する一方で、量子ドット型など先進的な太陽電池は実用化の途上にあり、依然としてとして高コストのままとなっている。

今回の「高性能・高信頼性太陽光発電の発電コスト低減技術開発」では、製造コストの低減や高効率化が期待される先端複合技術型シリコン太陽電池の実用化、CIS系太陽電池における構造最適化を重点的に行う。また、従来技術の延長線上にない、超高効率化の実現に向けて新構造太陽電池等を実用するため要素技術開発に取り組む想定。

2019年度までの5カ年計画で「高性能・高信頼性太陽光発電の発電コスト低減技術開発」を推進予定となっている。