太陽光発電のメリット・デメリットと損得【2019年】
太陽光発電（ソーラーパネル）設置の決定版！本当に必要な３０の比較・原則

太陽光発電のメリットとして、以下の７点があげられます。

「FIT（固定価格買取制度）」により、各家庭で発電した電気の中で、余った電気を自動的に電力会社に売ることができます。

電力会社への売電単価は毎年低下傾向にありますが、2019年も10年で回収できる水準の売電価格が設定されています。

「余剰電力の売電」が、太陽光発電システムの費用対効果を高める最大のポイントです。

日中は自宅で発電することができるため、電力会社から電気を買う必要がなくなります。

悪天候の時や夜間は、太陽光は使えませんので、（蓄電池システムなどの仕組みがない場合は）電気を電力会社から買わなければなりませんが、太陽光エネルギーを1日のうちに上手に活用し、太陽光だけで電気をまかなえる時間が少しでも増えれば電気代を大幅に削減できます。

　　　　

売電する一方で、夜間など電力が足りない時間帯は従来どおり買電しますが、その状況をモニターで把握することができます。

売電・買電、電気の利用状況を把握することにより、節電の意識が自然と強まり、実際に節電効果として表れてきます（一般的に10-15%の節電効果があるとされています）。

屋根に設置した太陽光パネルの断熱効果で、室内の温度変化が少なくなり、夏は涼しく、冬は暖かくなります。
そのため、特に夏冬に利用の多い冷暖房の費用を節約することができます。

また、屋根に太陽光パネルを設置することで屋根に直接雨や風があたるのを防ぐことができるため、屋根を保護して老朽化防止の効果も期待できます。

石炭や石油のような化石燃料と違い、太陽光エネルギーはクリーンで無尽蔵です。
地球温暖化の原因であるCO２をほとんど排出せず、資源の枯渇の心配もないため、クリーンで環境に非常に優しい仕組みです。

騒音や排出物を出さないので、日射量を確保できれば、基本的にはどこにでも設置可能です。
システム構成もそれほど複雑ではないため、場所の広さに合わせて規模を決めることができます。

また、太陽光パネルの耐用年数は20年以上とされており、故障しにくく長寿命で、メンテナンスは他の仕組みと比べて簡単です。

停電時に自動運転で発電できます。
長期間停電の際も、自立運転モードにして、非常用コンセントから電力をそのまま使うことできます。
1.5kWの範囲内との制限があり、非常時も普段の生活どおりに電力を使うことはできませんが、非常時の電源として電気を使えるのは１つのメリットです。

太陽光発電のデメリットとして、以下の３つがあげられます。

季節や天候、時刻に左右され、安定した発電量が得られないこともあります。

具体的には、日射がある昼間しか発電できず、日射時間、日射の強さに影響されます。
また雨・雪・曇りで日射量が減ると発電量も低下し、雪が太陽光パネルの上に積もってしまった場合は発電できません。

もちろん、曇りでも発電量が落ちない太陽光パネル、暑さに強い太陽光パネル、積雪に強い（屋根に雪が積もりにくい）太陽光パネル、など国産太陽光メーカーを中心に、日本の気候を考慮したラインナップが用意されています。

お住いの地域の天候や将来的な周辺環境も考慮し、太陽光メーカー・太陽光パネルを選定・シミュレーションしてくれる施工業者から提案をもらい、費用対効果をしっかり検討しましょう。

　　　　
　　　　
　　　　

太陽光エネルギーを電気エネルギーに変換する割合である変換効率は、結晶シリコン系の場合で15〜20%前後です。10年〜20年と長期間使用する太陽光発電システムでは、数パーセントの変換効率の差が大きな発電量の差になります。

変換効率の高い太陽光パネルは価格も高くなるため、費用対効果を慎重に見極め、しっかりと発電量できて・価格も妥当な太陽光発電システムを選定しましょう。

　

太陽光パネルを屋根に取り付けた後、屋根から雨漏りしだした等のトラブルの報告も増えています。ほとんどが設置時の「施工ミス」が原因と言われています。

屋根の上に載せる太陽光パネルは数百キログラムもの重量になります。
屋根の素材や老朽化状況によっては、補強工事が必要になる場合もあります。
メーカーも施工基準を厳密に定めており、メーカー施工基準を順守し、屋根の状況や材質などに応じて適切な部品と的確な施工方法を判断できる、信頼のおける施工販売会社でなければなりません。

しかし、施工業者の中には、設置した後は修繕に応じない、連絡が取れない、といった詐欺まがいの施工業者も増えています。

太陽光発電システムは長い間使うものですので、施工業者の「工事品質」や「会社の信用度」をきちんと見極める必要があります。

上で太陽光発電のメリット・デメリットを見てきましたが、2019年も売電制度のメリットが突出して大きく、一定の発電量を確保できる前提で、太陽光発電の新規設置はオトクです。

国の余剰電力買取制度では、太陽光発電システムの価格・設置費用の推移をみながら、10年間で初期設置費用を回収できることを前提に、電力会社への売電価格が設定されています。

電力会社への売電価格は徐々に引き下げられていますが、太陽光発電システムの価格・設置費用も下がってきています。そのため、一定の発電量が確保でき、設置費用も適正であれば、10年以内に回収し、売電差益でトクをする見通しが立てやすいです。


2019年は「脱FIT（固定価格買取制度）」問題が注目されています。
2009年の「余剰電力買取制度」開始から10年が経過し、2009年に太陽光発電を設置されたご家庭の固定価格での売電期間が終了となるのが2019年で、11年目以降をどうするかという問題です。

国土の狭い日本は太陽光発電システムの普及率が15%程度と、環境先進国と比べてまだ低いこともあり、11年目以降も買取価格を下げた上で各電力会社が継続して買取することが発表されています。

11年目以降は電力会社への売電価格が下がり、各家庭で電力会社から購入する価格を下回る見通しです。電力料金が徐々に上昇する中で、11年目以降も蓄電池システムを設置して自家消費を増やし、電力会社から購入する電気量を減らし、電気料金をさげる方法にも注目が集まっています。

2019年は各自治体で蓄電池の補助金制度も設置されていますが、蓄電池は現状でも設置費用が100万円以上で、太陽光発電システム同様の費用が追加で発生します。

太陽光発電システムの寿命（太陽光パネル想定寿命20年・パワーコンディショナー想定15年）、および太陽光パネルの発電量が10年目以降に下がってくることを考えると、蓄電池を設置しても、11年目から20年目の費用対効果を合わせるのは、現時点では簡単ではないと思います。

「脱FIT（固定価格買取制度）」は11年目を迎えた方が、電力会社の買取価格の発表、今後の電力料金の推移やご自宅の電気使用量、蓄電池設置費用を見ながら、慎重に検討すべき別の問題です。


11年目以降が見えずらい点はありますが、これから太陽光発電システムを新規に設置する方には、今後の蓄電池も含めた新たな仕組みが社会に定着するまで、10年間動向を見極めることができるというメリットともいえます。


太陽光発電を投資・ビジネスという点からみても、不動産投資をはじめ他のビジネスと比べて、リスク要因が少なく、非常に安定性の高い投資です。

2019年に新規に太陽光発電システムを設置する方は、2019年の売電価格が10年間継続する間に、確実に投資回収できるように、太陽光発電システム・施工業者を選定しましょう。