富士経済は、大手ハウスメーカーを中心に商品としても定着しつつあるスマートハウスと関連する製品・システムやサービスの市場を調査し、スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望を発表した。

スマートハウス関連製品・システムの国内市場は、2013年に2兆円を突破した。2014年は太陽光発電の国補助金が終了し、HEMSは補助金の支給要件が厳しくなったこともあり、市場は縮小が見込まれる。電力小売自由化を契機2016年には再び2兆円まで回復し、2020年には2013年比39.1％増の2兆8868億円が予測した。

太陽光発電システム、HEMS、定置型リチウムイオン電池の3品目がスマートハウスの中核システムであり、その中でも太陽光発電システムが市場をけん引している。HEMSは太陽光発電システムとのセット導入や、MEMSアグリゲーターによるマンション一括受電サービスでの各戸への導入が中心である。また、定置型リチウムイオン電池は、太陽光発電システムを導入済みのユーザーへの展開が中心である。現時点ではどちらのシステムも導入の意義づけが弱く、補助金など国の政策による後押しが必要となる。

現状では、太陽光発電システムの余剰電力買取制度があり、売電が中心となっている。しかし、今後、余剰電力買取価格の引き下げや、系統電力の火力発電へのシフトなどを要因とした電気料金の値上げは続くとみられることから、売電メリットは薄くなり、発電した電力の用途は売電から自家消費にシフトするとみられる。

この自家消費需要の拡大は蓄電需要を喚起し、定置型リチウムイオン電池、EV／PHV、これに関連するEV／PHV充電器やV２G／V２Hの導入促進につながり、スマートハウスでの蓄エネの位置づけが高まるとみられる。

太陽光発電システムで発電した電力の売電もしくは自家消費、蓄電池による充放電、さらにはEV／PHVとの連携など多様な機器を効果的に制御するには、管理を集中的に行えるHEMSが必要になる。また、電力小売自由化により料金メニューが多様化し、ダイナミックプライシング（ピークシフト型電気料金体系）などのデマンドレスポンスサービスが登場することで、スマートハウスの中でのHEMSの位置づけ、さらにはスマートハウスのメリットや社会的意義が高まっていくとみられる。

これまで個別に導入されている側面の強かった関連製品・システムが、徐々にスマートハウスとして互いに連携し、市場が拡大していくとの見通しを示している。