太陽光発電市場

住宅金融支援機構、2012年新築戸建て取得者の約4分の1が太陽光発電システム導入との調査結果を発表

住宅金融支援機構が行った「2012年度 住宅取得に係る消費実態調査」の結果が発表された。
調査によると、住宅を建築あるいは購入後、概ね1年位内に購入した耐久消費財の平均的な金額
は戸建て(新築)で155.1万円、建売住宅で86万円、中古住宅で45.5万円だった。

品目別に購入世帯比率を見ると、最も購入された品目は「カーテン」、以下、
「照明器具」「ルームエアコン」「じゅうたん・カーペット」「テレビ」などと続いている。
また、太陽光発電システムの購入世帯比率が10.5%となり、前年度の6.8%から増大した。
特に戸建て(新築)では、23.3%と約4分の1となった。

同調査は、11年11月から12年4月までに住宅を取得した世帯のうち、
住宅金融支援機構が合計1430件をインターネット調査により抽出し、調査対象としたもの。
(住宅新報社)

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